働きすぎかな?と思ったときに確認すべき4つのチェックポイント

働きすぎ
仕事の疑問

日本のビジネスマンは仕事に拘束される時間が長いこと、休日が少ないこと、仕事とプライベートの切り分けがうまくできないことがワークライフの課題として、長い期間あげられています。

そして、その課題はいまだに解決されたとは言い難いです。

もちろん、その働きすぎを解消するための対策も実施されるべきですがまずは企業内で働きすぎといわれるビジネスマンのチェックポイントを以下の通りあげてみたいと思います。

思い当たる節がある方が周囲にいる場合は注意してあげてください。

1、自分のことしか見えなくなっている

まず最初に自分のことしか見えなくなっている方がいたら要チェックです。

仕事にとらわれすぎて、目の前のことばかりに集中しているがあまり、人間としての視野が狭くなってしまことがあります。

これは働きすぎの傾向にあるといえます。

さらにこれは仕事の質にかかわらず、若い層でも仕事のレベルが低いにしても、さらに業務量が大したものではないとしても働きすぎと破断されても仕方ないといわれるでしょう。

そして、中堅以上のビジネスマンがこの状態になったというのであれば、さらに状況は深刻です。なぜなら、ある程度の経験値もあるにもかかわらず、視野が狭くなるというのは働きすぎでその仕事にのめりこんでしまっているといえるからです。

2、残業時間の歯止めがない

次に働きすぎのチェックポイントは残業の歯止めがなくなってしまっているパターンです。

仕事にはそれなりの期限やターゲットをもってのぞむべきですが働きすぎになるとその感覚がマヒしてくることが多々発生します。

こうした場合、一人だけではなく、同じ仕事にかかっている集団全体で同じような状態に陥りますので、必要以上に自覚がなくなってしまうことになるわけです。

自分だけではなく、周囲の人間も皆、際限ない残業を行っているので自分だけが残業をしているという自覚がなく、これが当たり前だから頑張ろうという間違った解釈に至ってしまうわけです。

まさしくこれぞ麻痺状態といえるでしょう。

ここまで至ってしまうと誰かが過労で倒れるでもない限り、いつまでたっても慢性的に変わらないということになります。

もっと、大きな視野でマネージャーが改革を行うという大鉈を振るうつもりがなければ、厳しいです。

仕事の進め方そのものをいかにかえていくか、ここまで意識して動かなければ、この間違いを方向修正することは難しいというのが実態になります。

残業の断り方などをこちらの記事で書きましたのでご覧ください

サービス残業が当たり前の会社に勤めてしまった時の対処法3つ

3、自宅に仕事を持ち帰ることを当たり前にしている

次に、働きすぎの傾向としてでてくるのが、仕事を自宅に持ち帰ることを当たり前にしているパターンです。

わかりやすくいえば、仕事とプライベートの区別が全くできていないといえます。

業務時間を削って最終的に残業時間が少なくなりますので、自分自身が働きすぎと自覚していないかも知れません。

しかし、自宅に仕事を持ち帰ることを当たり前としてしまうと気持ちの面でも時間の面でも仕事とプライベートの区分けがでいないことにつながっていきます。

ひいては緊張感もふぐれることなくこの状態が続くと精神的にもかなり疲れがたまっていきますので、最終的にはうつという症状につながりかねません。

 

不思議なくらい、いつの間にかこの症状はやってきます。

ですからここに関しては本人の自覚がない以上、周囲がちょっと働きすぎではないか、自宅に持ち帰ってまで仕事をするのはちょっと控えたらどうか、家族サービスをしっかりしようよという声掛けを上司や同僚がそれとなく行ってあげないといけません。

こうした心づかいがうつという働きすぎによる最悪の事態をさけることにつなげることができるわけです。

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4、目標・目的を持たず、仕事に漫然と仕事に臨んでいる

業務内容にもよりますが、目標や目的を持たず、漫然とただただ、忙しくルーティンをこなすという状態もある意味では働きすぎです。

この状態のもっともまずいポイントは何と言っても自己成長がない、組織としても成果が出づらいといったところです。

それでいて、現場では働きすぎ、繁忙感があるという意識が勝つようになり、個人も組織も腐っていく可能性をはらんでいます。

 

この状態を抜け出すにはどうしたらいいのか、それは簡単です。

とにかく目標や目的を明確にして、いかに業務の効率化をはかっていくのかを戦略的に考えることです。

その結果、無駄な繁忙感もなくなり、働きすぎという意識もなくなるはずです。そして、空いた時間で別の仕事に頭も手も使えることになりますので、ひいては自己成長にもつながります。そして、もちろん、組織としてもプラスに働くわけです。

組織の発展を考えるためにもこうした改革は必ず実践すべきだと思います。

 

こうして、大きく4つに分けて働きすぎの状態を例示してきました。いずれもきちんと解消の方法があります。個人であれ、組織であれ、きちんと解決の道を開いていくべきだと思います。

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