給料が上がらない悩み

仕事の疑問

給料が上がらない悩みを解決するために必要な考え方と知識

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給料が上がらないと悩んでいる方はとても多いと思います。

 

「バブル経済」を経験した人も、もうすでに40代後半~50代になっているかと思います。

もう、30年ほど前のことになります。

当時は、景気は異常なくらいによくて、お金があれば何でもできるという感じの時代でした。

あの頃は、個人も企業も景気がよくて、街も歓楽街も異様な雰囲気に包まれていたのです。

しかし、その景気がはじけると、一気に業績が悪化するとともに、個人の財布も紐を縛りだしたのです。

企業では、常に経費の削減。

個人においては、無駄な消費は一切行わず、家計も苦しい台所事情となってしまいます。

それから、「失われた10年、20年」と呼ばれるようになったのですが、企業は業績向上のために、ありとあらゆることに着手したのです。

中には、早期退職を募り人件費の抑制も実行しましたし、商品開発においても集中と選別という従来では感が慣れなかった大胆な手法で、企業を立て直したのです。

これにより、やっと景気が良くなってきたのです。

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年々、給料が下がる?

この数年は、過去に見ない高収益を叩き出している企業もたくさんあります。

経済ニューズでも、景気の回復を高らかに謳うようになりました。

しかし、何故か給料が上がっているという感想を持つ人がほとんどいないのです。

これは、昔と異なり、会社の業績は上がれば給料も上がるという図式が当てはまらないのです。

したがって、給料はこの数年間、実質的に下がっているとしか思えないのです。

このような状況では、働くモチベーションを維持することが難しいのではないかと思うのです。

関連記事→給料が安い・・・原因と今後 対応策を考えてみた

 

給料が上がらない事実

 

では、何故、会社の業績がよくても、給料が上がらないのでしょうか?

それは、国や企業の戦略でもあるのです。

国は「景気浮揚策」として、多くの予算を組んで実行します。

これは、確かに効果があり景気回復につながり企業の経営の好転するのです。

しかし、ここで得た利益は完全に社員に還元することがないのです。

簡単にいうと、内部留保として財力を蓄えているわけです。

この考えは、決して間違いではなく、不景気の時に備えるという意味でも大変、重要なことです。

しかし、それもある程度のレベルであり、回復に見合う利益は個人にも還元すべきなのです。

ここには、少子化という社会傾向もその要因の一つかもしれません。

現在は、若い世代の社会人より、年配の社会人が多いという傾向なのですが、この若い世代に老齢化した人々の費用を負担しなければならないと社会的な構造も給料が上がらない要因の一つでもあります。

定年退職年齢の引き上げ再雇用という現象もあります。

そのような環境下では、限られた人件費=給料を見直す必要があるのです。

総人件費は全体の容量が決まっています。

それをいかに分配していくかと企業側も努力しつつも考えていかねばならないのです。

企業の中には、一人当たりの給料は抑えつつも、雇用をしっかりと堅持することを考えており、いかに多くの人を雇い失業者を増やさないかということを考えていると思うのです。

よって、このことから給料が年々上がっていくという時代は失くったと思って正解でしょう。

 

ではそんな状況におかれている私たちはどうしていけばいいのでしょうか?

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答えは個人レベルで給料を上げる活動をすること

 

昔の日本ながらの給料は、定期昇給も含めて、段々と上がっていくことが前提でした。

しかし、今では評価性による給与配分となってきたのです。

欧米のスタイルを持ち込み運用するようになりました。

個人の成績が良ければ、実績評価により給料が上がる仕組みです。

また、部門毎の評価もあり、グループ全体が良ければ、メンバーに還元されるという方式もあります。

このように実力により給料のあり方も大きく変わってきているのです。

しかし、必ずしも、それが正しいとは言えないでしょう。

努力あるプロセスがあっても、実績が上がるまでに数年を要することもあるからです。

このようなことを考えると個人レベルで新たな収入源を確保することも選択肢の一つと言えるのではないでしょうか?

いわゆる「副業」に取り組むことです。

元来、企業では「副業禁止」としている所が多いのですが、最近はこれを射止めている企業もあります。

その意味は将来に必要な蓄えは自らの行動と努力で作っていくという考えの表れ化もしれません。

実は、この10年の間に副業に取り組むサラリーマンが多くなっています。

 

 

最近はインターネットの普及で個人が取り組めるビジネスの多くなっていいます。

 

それも必要経費がほとんどかからないことが特徴です。

よって、これからの時代は自分で収入を作っていける時代だと理解すると意外に明るい気持ちになれるものです。

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